会社を決める際、中小企業か大企業かで迷うことはないでしょうか。
決してお金だけが価値観ではないので、それぞれにメリットデメリットはあると思います。
しかし、大企業のメリットを把握しておくことは入社する企業を選ぶうえで役立ちます。
ぼくは卒業後、→就職→転職と会社を転々とし、運よく大企業といわれる部類の会社に入ることができました。
その結果、以前の中小企業と比べて大企業に就職することの経済的なメリットを実体験することができましたので紹介したいと思います。
給料が良い
給料についてはご想像通りだと思います。
実際に中小企業と大企業でどれくらい平均額が違うかというと、このようになります。
なお、一般的に大企業とは資本金が3億円以上の企業をいいます。
（業種によって定義はいろいろあるのですが、ここでは割愛）
参考：平成29年度の国税庁の統計結果より
この表を見ると、明らかに企業の規模に応じて給与が違うことが分かります。
さらに、給料と賞与の比率を見てみると、大企業になるほど給与に占める賞与の割合が大きいことに気づきます。
実際に20代半ばで転職したぼくの給料はこのように変化しました。
転職前：年収350万円
転職後：年収500万円
（どちらも賞与、残業月30H程度込み）
かなり給料が上がったように見えますが、月の手取りはどちらも手取り20万弱と、実はそれほど変わっていません。
ならば何が変わったかというと、賞与の支給額なのです。
中小企業にいた時はどんなに頑張っても2ヶ月分程度だったのが、大企業ではとくに特別な評価を受けなくても最低5ヶ月分はもらえています。
もちろん、完全出来高制というような業界では凄い年収を稼ぐような人もいるでしょうが、特別な才覚のないぼくのような人間が安定してお金を稼ぐならば、やはり大企業というわけです。
福利厚生が良い
福利厚生には何が含まれるでしょうか？
たとえば、家族手当や住宅手当など、現金として支給されるものがありますね。
ちなみに、ぼくの会社は扶養家族ひとりにつき1万円、住宅手当は約3.5万円です。
もし前職でこうした手当てがゼロだったとすると、これだけで5万円くらいの可処分所得向上になる可能性もあります。
他にも大企業は確定拠出年金などの制度に積極的なところも多く、資産形成の面では有利といえます。
ぼくはマッチング拠出をして、財形代わりにしています。
そして、有給休暇や育児休暇などの休暇の取りやすさにおいても大企業に軍配が上がります。
中小企業だと任される仕事が多いゆえに、自分がいないと仕事が回らないということがあります。
その点、大企業だとチームで仕事をしたりすることも多く、誰かが代役として仕事を進めることができます。
さらに、会社によっては資格取得のための費用の補助、資格取得による報奨金や給与アップなど、自分のスキルアップにも適した環境といえます。
ぼくの持論を言いますと、ずっと独身でいるならば会社の規模に関わらず好きなことをできる会社にいるのも幸せだと思います。しかし、家族をもって養っていこうと考えているならば、大企業の福利厚生のメリットにはかなりの恩恵があります。
健康保険や医療保険を安く抑えられる
大企業なら自社で保険を手配しているところが多いです。
一定の人数がいると、自社で健康保険組合をつくることができるからです。
でも、なぜ企業で手配すると月額負担が下がるのでしょうか？
それは保険に入れるのが社員に限定されているからです。
社員は会社で毎年健康診断を受けて健康管理をしていますよね。
なので、全体での死亡率や入院率が世間一般の誰でも加入できる保険よりも低くなり、結果的に保険料も安くなる傾向があるのです。
それに加え、会社の健康保険組合が保険料率を決めることができるため、社員の料率を低く抑えてくれる組合もあります。トヨタやアステラス製薬などが有名ですね。
余談ですが、ぼくが子どもの頃わが家は国民健康保険に頼っていました。
国民健康保険の金額ってものすごいですよね。
でも国民健康保険に加入している人はむしろ生活に余裕が無い人が多いと思うんですよ…。
人によってはさらに、任意の生命保険、医療保険に入っている方も多いのではないでしょうか。
しかし、こうした保険についても会社が自分で共済組合をつくって福利厚生の一環としているところもあります。
一般の保険会社とは違い保険料で稼ぐことを目的としていないため、掛け金を低く抑えることができます。
社員の多さというスケールメリットがあるからこそできることですね。
※個人的には家族がいなければ生命保険は不要ですし、ある程度の突発的な医療費に耐えられるだけの貯金があれば医療保険も不要と思っています。
退職金が多い
中小企業と大企業の差を決定づけるものとして、退職金の差があります。
もともと退職金という考えも日本独自のものですので賛否両論ありますが、もらえるものは多いほうがいいはず。
ぼくが以前いた会社では中小企業退職金共済に加入しており、新卒後定年まで勤めた場合、退職一時金として500万円ほどと言われていました。
しかし、大企業の場合は一般的に新卒から定年まで勤めあげるとだいたい2,000万円と言われています。
また、会社によっては企業年金という制度を導入している会社もあるため、定年後の生活にそれほど不安は無いでしょう。
ローンの審査が有利である
大企業であれば、住宅を購入するなどのローンを組む際の審査で優遇されます。
さらにはなんとローンの金利にも影響してきます。
なぜなら、金利というのはお金を貸して返せなくなった場合の保険の意味を持ちます。
きちんと返してくれそうな人は安心だから金利を安くしてあげようね、ということです。
信用のある大企業の社員であれば、低い金利でお金を借りることができるというわけですね。
実際にぼくも今、住宅メーカーからの誘惑にあっています。
まとめ
大企業というのはただでさえ高い給料をもらっているうえに、こうした経済面での優遇を備えており、可処分所得という点ではやはり中小企業とは大きな違いがあるわけです。
もちろん大企業だから自動的に将来が安定だなどと言える時代ではもはやありません。しかし、経済面、福利厚生面ではまだまだ差は大きいと思います。
ぼくの会社は定義上は大企業の中ですがそれほど高い位置ではないので上記のメリットすべてが良いというわけではありませんが、以前の中小企業に比べると格段に待遇が良くなりました。
「とりあえず大企業」と言われる理由はこのようなところにあるわけです。
安定して資産形成をしていく上では、まずは確実な元手が必要になりますので、迷うならば大企業に入ることをおススメします。2019年現在、まだまだ売り手市場は続いていると感じます。
一方で大企業について認識しておかないといけない点もあると思っています。
それはまた機会があれば別の記事で紹介したいと思います。
