コロナ禍のさ中ですが、わが家には新しい命が誕生しました。
そこで、『子どもを育てる資金計画について』少し考えてみます。
これを書いているぼく自身も初体験ばかりの日常ですので、いろいろ軌道修正は必要だと思いますが、あくまで計画ということで。
ここでは次のような点について書いていきたいと思います。
- 子どもを産むときにかかる費用はこれくらいだった
- 子どもを育てるのっていくらかかるの？
- 子どもを産むとどんな補助があるの？
- わが家の場合の資金計画はどんな感じになるのか？
子どもを産むときにかかった費用
ここはすでに完了しているので実録になります。
あくまでわが家の場合であって、実際は医療機関などにより違いはあると思いますが参考までに。
- 妊娠中の通院費が2.5万円ほど
- 出産時の病院への支払いが50万円ほど
- 出産直後に必要な用品の準備金として5万円ほど
なお、出産時に病院に支払う金額が高額になりますが、健康保険組合から出産育児金が42万円いただけますし、病院によっては直接健康保険組合からの支払いで対応してくれるところもありますので、現金で必要になるわけではありません。
産むときにかかった実質的な持ち出し負担としては15万円ほどかと思います。
2人目以降は用品代がなくなるのでもう少し減るかもしれませんね。
※わが家が購入した用品は機会があれば記事にしたいと思います。
子ども一人当たりにかかる費用
まずは、子どもを育てるのにお金が必要なのか、ということです。
よく言われるのはひとり1,000万円とかという数字ですよね。わが家もこれくらいはかかるんだろうなという漠然とした感覚でいます。
調べればたくさんのサイトで様々な情報がありますね。
情報が多すぎて、逆にわが家の場合はどれくらいかかるのだろうかといったことがつかめません。
年齢別に考えてみました。
0歳～15歳（中学生）まで
内閣府の調査資料には、想定される出費の項目が記載されています。
平成21年度の調査なので少し古いのですが、項目の参考にはなると思います。
出典：平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査 全体版（PDF）: 子ども・子育て本部 - 内閣府
＜出費費用の具定例＞
これらより、費用の大きいものとしては次のものかと思います。
- 食費
- 保育費/教育費
- 学校外教育費
- 将来への預貯金
※年間100万円以上かかるということに驚いてしまいますが、これには食費も含まれていますし、教育費も平成21年度のものです。
1の食費については、乳幼児期はミルク代等は追加で必要になりますが、大人と同じものが食べられるようになれば通常の「食費」の枠内で家計管理しますのでいったん除外します。
2の保育費/教育費は2020年10月からは無償化となっていますので、給食代等を考慮しても月1万円あれば大丈夫な気がします。政府もこうした調査結果をもとに家計への負担が大きくなっている幼児保育無償化を始めている点は評価できますね。しかしながら、所得制限は無くして平等化したほうが良いと思います。
3は要するに「習い事」ですね。
こればっかりは本人が何をやりたいと言うのかは分かりません。ただ、ぼく個人の希望としては算盤と水泳はやらせておきたい気がします。月1.5～2万円くらいでしょうかね。
いったん月3万円くらいの出費増と予算立てしておきます。
もちろん、突発的な出費はこれ以外にも掛かると思います。
16歳～18歳（高校生）まで
高校生（16～18歳）の間は部活や塾にもよるとは思いますが、最低年間で50万円くらいはかかるでしょう。月当りにすると、4万円くらいです。
参考：高校の学費はいくらかかるか？費目別に詳しく紹介 | 保険の教科書
なお、高校の授業料は無償化支援がありますが、おそらく共働きに復帰しているわが家は世帯年収910万円以上となり対象外になるでしょう。
参考：「私立高等学校授業料の実質無償化」について（2020年4月から）：文部科学省
仮に部活外のスポーツなどをやるとなれば、さらにお金は掛かるでしょうね。
しかし、将来的に大阪なおみ選手のように40億円稼いでくれれば十分・・・。なんてね。
19歳～22歳（大学生）まで
ここが最もお金がかかるところでしょう。
入学から卒業までにかかるお金（２）学費編｜お金 | マナビジョン 保護者版｜Benesseの大学・短期大学・専門学校の受験、進学情報
上記のHPによると、国公立大に行く場合でも４年間分で300万くらいは貯めておく必要があると考えています。しかも、将来的には大学の授業料はもっと上がっている可能性が高いです。
さらに、遠方で下宿する場合は家賃代+生活費が掛かります。
と考えると、さらに年間120万円くらいは見る必要があるのではないでしょうか。とてもわが家では賄いきれません。無利子の奨学金+本人のアルバイトで対応する必要が出てくるかと思います。
余談ですが、大学教育はそこまでして学ぶ価値のある勉強なのか正直なところ疑問です。新卒で入ってくる新人を見ると、大学で学んだことなど活かせていないのが現状です。要は大事なのは「〇大卒」という肩書だけな気がします。
※ぼくの大学観はまたどこかでまとめたいと思います。
なお、可能性は低いにしても、子どもがスポーツや趣味などで実績を残した場合は高卒後にプロ入りするパターンもありますね。それまでのレッスン代にお金がかかることになりますが、大学費用とトレードオフと考えればそれほど悪くはないかもしれません。
子どもが生まれることで増える収入
一方、子どもが生まれると収入面で増える点もあります。
- 児童手当
- 会社からの扶養手当
- 買い物優待
- 親戚からのお祝い
まず 児童手当ですが、以下のように年齢で支給額が変動します。
これらの総額はなんとおよそ200万円です。
ちなみに、児童手当も所得制限があります。
ぼくの会社の給与体系では40歳ころまでは超えない見込みです。また、子供が増えていけば上限も上がるためなんとかもらい続けられるのかなと思います。中途半端に超えてしまうと一番損をすることになるので注意が必要ですね。
つづいて会社からの扶養手当です。
こちらはもちろん各会社の規定により違いがあります。ぼくの会社の場合は子ども１人当たり月15,000円が18歳まで支給されます。総額で考えるとなんと324万円です。
つづいてはあくまでおまけ程度ですが、『子育て家庭優待パスポート』みたいなものが自治体から配られますね。
とはいえ、使えるお店があまり多くない点や、ポイント2倍など、あまり実質的な費用削減にはつながらないものが多い印象です。
最後に、子供が生まれると親戚がお祝いをくれることがあります。お返しをしたりなどいろいろと出費が生じるのもありますが、お年玉など含め結構な額になるかと思います。そうしたものを貯めておき将来の学費やおこづかいの原資とする予定です。（とはいえ一時的には運用に回すと思いますが）
わが家の資金計画
以上の点を踏まえて、子育て資金についてのわが家の計画を考えてみました。
基本指針は以下のとおりです。
- 15歳までにかかる費用はこれまで通りぼく（と嫁）の収入で賄う
- 児童手当は全額貯金→運用に回す
- 会社からの扶養手当は基本貯金→運用に回す
ぼくとしては子どもの資金計画とは、大学費用をいかに準備するかだと思います。
最初から大学進学を前提としなければ、高校の授業料を払ったとしてもそれほど金銭的に困ることはないと考えているからです。
計算上は、児童手当+会社の扶養手当をすべて貯めておけば大学費用は賄えるような気がしますね。しかし貯金ではなく投資に回すことで高校卒業時点での資金を増やすことを狙います。
＜運用シミュレーション＞
上記は楽天証券のHPからの積立運用のシミュレーションです。
1.5万円×15年＝270万円の元本が436万円になります。
※年率6％の運用は、投資信託で配当課税を削減しつつ15年かけることで十分現実的な数字だとは考えています。
さらに積立額を増やして、月2.5万円×15年の場合は、450万円の元本が727万円になります。
大学の授業料も一度に必要なわけではないため、運用を継続しながら必要分を取り崩すことで十分賄えるのではないかと思います。
まとめ
皮算用ではありますが、わが家の 資金計画を考えてみました。
これを達成するためには普段の生活でいかに児童手当に手を付けずにぼくの給料だけで生活できるかというところにかかっています。
そこは今後の家計簿で継続してチェックしていく必要がありますね。
この記事の答え合わせは20年後になるでしょう。
なお、これで今後のわが家の家計簿は、『シングルインカム+育休手当ママ+子ども1人』の実録となります。どなたかの参考になることを願って引き続き記録していきたいと思います。
