MAMETA's LIFE-SIZE LIFE

30代最下層パワーカップルが株で資産形成を目指す。給料・家計・育児などなど等身大の実録ブログ。

【家計簿公開】2021年1月 共働き夫婦の家計簿

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「共働き」あらため現在は「育休夫婦の家計簿」2021年1月分です。 
かなり遅くなりました・・・。

現在のわが家の状況はこんな感じです。
・ぼくがフルタイム勤務、働き方改革&コロナにより残業激減
・嫁がフルタイム勤務からの育休中 ⇒育休手当の恩恵享受中

 

2021年1月家計簿

 

収入

  • ぼく収入(手取り):21.8万円(残業ゼロ)
  • 嫁収入(手取り) :18.9万円(育休手当期間中)
  • 子ども手当    :1.5万円(正しくは隔月振込ですが毎月計上)
  • 株式配当     :0.3万円
  • 特別収入     :1.4万円(確定申告での還元)

収入合計:43.9万円

子ども手当は基本積立に使うつもりなので、「収入」として計上するか悩み中
会社からも扶養手当がもらえるため手取りUP⇧⇧

支出

固定費

  • 家賃    :4.5万円(自己負担分)
  • 通信費   :0.5万円
  • 月額サービス:0.2万円

変動費

  • 食費     :4.2万円
  • 外食代      :0.6万円
  • 光熱費    :2.8万円
  • 日用品費   :1.6万円
  • レジャー費  :0.3万円
  • 交際費    :0万円
  • 医療費(控内)  :2.7万円
  • 医療費(控外)  :0万円
  • 美容費    :0万円
  • 被服費    :0万円
  • 交通費    :0万円
  • ガソリン   :0.6万円
  • 車その他  :0.4万円
  • 特別費    :0.3万円
  • 育児     :0.8万円

 支出合計:19.6万円

※家賃は会社から補助をもらっているため、自己負担額を記入。
※昼食は会社で食べており給与天引きのため除外しています。

 医療費は別項目で管理しておくのがおススメです。年間10万円を超えれば医療費控除が使えますので。

収支計

貯蓄=収入-支出:24.3万円 

 貯蓄率:55.4% 

投資

  • 嫁NISA    :3.3万円
  • 嫁積立   :2万円
  • ぼく積立  :5万円
  • 子ども積立 :2万円 ※2020年8月から実施

投資合計:12.3万円

 投資率:28.1% ←収入に対する投資の割合。

※上記は貯蓄のうち投資に回している分になります。ただ、自動積立ですので基本的に毎月の変動はありません。

 

振り返り

食費などは相変わらず高いのですが、特別な出費が無かったため支出はそれなりに抑えられました。

 

収入面について

2月度より、妻の育休手当は標準報酬月額の50%になるはずですので、この価格をもらえるのもこれが最後です。
ぼくの残業は働き方改革という名のもと増えることはないでしょうし、定期昇給があれば救いという程度でしょうか。

 

支出面について

 

とくに大きな出費がなかったため割愛。

しかし、いろいろあり医療費が多くかかっています。

 

昨年も世帯トータルでは年間医療費が10万円を超えたため、さっそくe-Taxで確定申告を実施。 

マイナンバーカードはすでに作成済みでしたので、手続きは非常に簡単でした。
しかし、カードを読み取る必要があるのでリーダーを準備する必要がありました。

下記のソニーのやつが安くてレビューもそれなりに良かったので購入しましたが、問題なくさくさくと確定申告できました。 

 

なお、ふるさと納税でワンストップ申請をした場合は確定申告時の注意点があります。

それは、「寄付金控除」というところにふるさと納税額を入力しておくことですね。

でないと、確定申告をした瞬間、ワンストップ申請が無効化されてしまうので。

 

 

まとめ

1月は1馬力分で賄えましたのでいちおう〇。
しかし、子どもも生まれそろそろマイホームを真剣に考え始める時期に来ましたが、今の収入のまま嫁の育休手当が消えたら貯蓄を食いつぶす日々でしょうね。

FPにライフプランを作成してもらう予定にしていますが、どうなることやら。

 

 

以上、2021年1月分の家計簿でした。

 

★わが家の資産形成メモ★ 

・少額でも投資を行う
  ⇒初心者の方であれば全自動のウェルスナビがおススメです
  ⇒子どもの学費積み立てはジュニアNISAで
  (関連記事:【子の投資家デビュー】楽天証券口座を開設する手順

・固定費から削減する
  ⇒スマホはSIMフリーで夫婦で月額5,000円未満

・保険は最小限に
  ⇒わが家は勤務先のグループ保険

・政府主導のマネーリテラシーを高める
  ⇒NISA制度、確定拠出年金、ふるさと納税、マイナポイント、GoToなどなど