MAMETA's LIFE-SIZE LIFE

30代最下層パワーカップルが株で資産形成を目指す。給料・家計・育児などなど等身大の実録ブログ。

【家計簿公開】2021年2月 共働き夫婦の家計簿

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「共働き」あらため現在は「育休夫婦の家計簿」2021年2月分です。 
かなり遅くなりました・・・。

現在のわが家の状況はこんな感じです。
・ぼくがフルタイム勤務、働き方改革&コロナにより残業激減
・嫁がフルタイム勤務からの育休中 ⇒育休手当の恩恵享受中

 

2021年2月家計簿

 

収入

  • ぼく収入(手取り):21.5万円(残業ゼロ)
  • 嫁収入(手取り) :13.6万円(育休手当期間中)
  • 子ども手当    :1.5万円(正しくは隔月振込ですが毎月計上)
  • 株式配当     :0円
  • 特別収入     :0円

収入合計:36.6万円

子ども手当は基本積立に使うつもりなので、「収入」として計上するか悩み中
会社からも扶養手当がもらえるため手取りUP⇧⇧

支出

固定費

  • 家賃    :4.5万円(自己負担分)
  • 通信費   :0.5万円
  • 月額サービス:0.2万円

変動費

  • 食費     :3.7万円
  • 外食代      :0.3万円
  • 光熱費    :3.0万円
  • 日用品費   :1.3万円
  • レジャー費  :0.3万円
  • 交際費    :0.1万円
  • 医療費(控内)  :1.4万円
  • 医療費(控外)  :0万円
  • 美容費    :0万円
  • 被服費    :0.4万円
  • 交通費    :0.1万円
  • ガソリン   :1.2万円
  • 車その他  :0万円
  • 特別費    :2万円
  • 育児     :0.9万円

 支出合計:19.8万円

※家賃は会社から補助をもらっているため、自己負担額を記入。
※昼食は会社で食べており給与天引きのため除外しています。

 医療費は別項目で管理しておくのがおススメです。年間10万円を超えれば医療費控除が使えますので。

収支計

貯蓄=収入-支出:16.8万円 

 貯蓄率:45.9%  ←収入に対する貯蓄の割合

投資

  • 嫁NISA    :3.3万円
  • 嫁積立   :2万円
  • ぼく積立  :5万円
  • 子ども積立 :2万円 ※2020年8月から実施

投資合計:12.3万円

 投資率:33.7% ←収入に対する投資の割合

※上記は貯蓄のうち投資に回している分になります。ただ、自動積立ですので基本的に毎月の変動はありません。

 

振り返り

ついに恐れていた時期に・・・。

 

収入面について

2月度より、妻の育休手当は標準報酬月額の50%になりました。
先月まで19万円程度もらえていた育休手当が、一気に13万円と6万円もダウン!!

これは痛いです。
しかし、もらえるだけで十分ありがたいのですが。

 

支出面について

とくに通常と比べて大きなトピックスはありません。
平均的な支出でした。

 

特別費の2万円ですが、Rakuten handを購入しました!! 

Rakuten アンリミットへ移行すると1年間通信料無料ということで、さっそく僕の方は契約を変更しました。2万円は払うものの、楽天ポイントで27,000ptが入ってくる予定です。

入ってきたらNISAでSOXLでも買おうかなどと考えています。

 

まとめ

今のわが家の関心はもっぱらマイホームです。
が、「マイホームのために貯金を頑張ろう!」という意気込みが全く見られませんね。


マイホームについては現在のマンション家賃より支払いは増えてしまいますが、税金控除や光熱費を考えるとトントンになりそうなので、早く建てたいなと思っています。

毎週モデルハウス見学をしていますが、子どもがいるととにかく大変。

やっぱり結婚して妊娠する前に家を建てていくのが一番疲れないかもしれません。
妊娠中は嫁が打ち合わせどころじゃない体調になってしまい、ろくな打ち合わせもできませんし、子どもが産まれると1人が子供に気を使い、打ち合わせに集中できませんし。

そんなこんなですが、やっぱりマイホームは考えている時が一番楽しいですね。

 

 

以上、2021年2月分の家計簿でした。

 

★わが家の資産形成メモ★ 

・少額でも投資を行う
  ⇒初心者の方であれば全自動のウェルスナビがおススメです
  ⇒子どもの学費積み立てはジュニアNISAで
  (関連記事:【子の投資家デビュー】楽天証券口座を開設する手順

・固定費から削減する
  ⇒スマホはSIMフリーで夫婦で月額5,000円未満

・保険は最小限に
  ⇒わが家は勤務先のグループ保険

・政府主導のマネーリテラシーを高める
  ⇒NISA制度、確定拠出年金、ふるさと納税、マイナポイント、GoToなどなど